【体験談あり】実際にかかった不妊治療の具体的な金額表を公開！保険適用回数や自費診療＆男性治療についても徹底解説

【体験談】実際にかかった費用の内訳

高額療養費制度の自己負担限度額

📌これから不妊治療を開始しようと考えている方は、お金の悩みと正面から向き合い、早いうちから対策を立てましょう。

保険適用回数の条件とポイント

保険適用の回数は治療開始時の女性の年齢によって異なります。

• 40歳未満：子ども1人につき最大6回
• 40歳以上43歳未満：子ども1人につき最大3回

※治療開始時に43歳未満であることが保険適用の条件です

【不妊治療と年齢の関係 】
不妊治療の保険適用において、年齢は避けて通れない要素です。一般的に、年齢が上がるにつれて受精や妊娠の可能性は下がるため、適切なタイミングでの治療開始が望まれます。
ですが、年齢だけでなく、個々の身体的状況や不妊の原因も重要な要素となります。
保険適用の年齢制限は存在するものの、年齢によっては追加の支援や選択肢が用意されているケースもあります。医療機関での年齢に応じたアドバイスを受けながら、適切な治療計画を立てることが肝要です。

厚生労働省のガイドラインに「不妊治療の全体像」や「保険適応される範囲」などが図にして記載されているので、参考にしてください。

厚生労働省

参照：不妊治療に関する支援について

自費診療の範囲と具体例

自費診療には、タイムラプス技術やSEET法など、受精卵の状態を細かく確認するための先進医療や、高度な検査が含まれます。さらに、遺伝子検査や免疫系の検査なども、自費診療に該当することが多いです。
自費での治療は、保険適用の治療と比べて高額になる場合があります。そのため、治療を受ける前に、費用や必要性をしっかりと見据え、医師と相談しながら進めることが重要です。
（2025年2月時点の情報です）

不妊治療の保険適用条件としての事実婚

不妊治療を保険で受けるためには、条件として事実婚も認められています。婚姻関係にあるカップルだけでなく、事実婚のカップルにも経済的な医療支援が提供されます。これは、さまざまなライフスタイルを尊重し、広範なカップルに治療の機会を提供するためのものです。ただし、事実婚の場合、一定の条件や証明書類が必要とされるので、実施する際にはしっかりと情報を集め、クリニックに相談することが推奨されます。

不妊治療の保険適用は男性の場合どうなる？

不妊治療の保険適用では、男性側の不妊も重要なポイントとして考慮されます。精子の質や数に問題があるケースでは、男性への検査や治療も保険でカバーされることが増えてきました。
しかし、保険適用となるかどうかは、具体的な診断結果や治療内容に依存します。専門のクリニックで精密な診断を受けた上で、自身の状況に最適な治療を進めることが重要です。